勝手気ままな『事務局日誌』です。
環境・時事問題から健康法まで幅広く書いています。
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２００５／９／２９（木） アメリカで感じたこと　その３
旅の大半はマクラウドという街にいたのだが、そこはサンフランシスコ空港から車で５，６時間のところ。これでもか、というくらいの広大の景色を見せられながら、北に向かった。
とにかくどこに行っても道路が広い。車線がたくさん。車線と言えば、サンフランシスコ周辺のハイウエイでは３人以上が乗っている車は別車線が設けてあった。
帰りの飛行機に乗るために、ディビスという街からサンフランシスコに向かったのだが、時間帯はちょうど朝のラッシュ時と重り、街中に近づくほど日本と同じような渋滞。それまでは、そんな渋滞は経験しなかったが、やはりどこの国でも通勤ラッシュは同じようだ。
しかし、途中から、３人以上乗っている車専用車線を走ることができ、他の車とは雲泥の差。全然、違う。どんどん進んでいくことができた。反対に考えれば、いかに１人２人で乗っている車が多いかということになるが、それはアメリカも日本も同じ。ほとんどの車が、１人だけしか乗っていない。
環境の面から言っても、いい方法だなとチラっと思ったのだが（検討してると聞いたことはあるが）、いかんせん車線自体が少ないから、そんなことをしたら、更に大渋滞を巻き起こし、かえって環境に悪いかも。。。
今日のエコニュース：発電所などから出る二酸化炭素（ＣＯ２）を回収して地下や海底に固定する技術は将来、地球温暖化対策に大きく貢献する可能性があるとする報告書を国連環境計画（ＵＮＥＰ）などが設置した気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が26日、カナダ・モントリオールで開かれた会合でまとめた。報告は中長期的には有望と評価したことになるが、一方でコスト削減が課題と指摘。テプファーＵＮＥＰ事務局長は「最も重要な削減策はエネルギー効率の向上などで、ＣＯ２固定は補助的な手段だ」と述べた。パイプラインなどを使いＣＯ２を地下や海底に送り込むこの技術は、比較的短期に大量のＣＯ２を削減し得る手段として米国や日本などが研究を進めている。報告書によるとカナダ、アルジェリア、ノルウェー沖で既にプロジェクトが始まった。（共同通信）


２００５／９／２７（火） アメリカで感じたこと　その２
今日は、スーパーのこと。
数カ所のスーパーに行ったが、やはり日本のような袋詰めの野菜や果物はなかった。一個一個、自由に選ぶことができるようになっていた。
ナッツやドライフルーツ類、またシャンプーの計り売りもしていた。
日本に７年住んでいたという女性に話を聞いたら、アメリカでは多くのスーパーで同じような売り方をしているとのこと。彼女が日本に来た当初、バナナも一本ずつちぎって買うのが当たり前と思っていたので、２本ちぎってレジに持っていったら、１房で買って下さいと言われ、驚いたという話をしてくれた。
こういう“ばら売り”がアメリカではできて、日本ができないのは、なぜなんだろう？
今日のエコニュース：日本が年率１％程度の緩やかな経済成長を続けた場合、2012年の国内の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は1990年に比べて5％近く増え、京都議定書の目標達成は非常に厳しくなるとの予測結果を、地球環境戦略研究機関（ＩＧＥＳ、神奈川県葉山町）と英サリー大の共同研究チームが20日までにまとめた。政府が今春まとめた議定書目標達成計画は、同時期のＣＯ２排出量を90年比0.6％増に抑えるとの内容。予測では4％超に相当する年間約5000万トン分の削減量が不足する計算で、削減努力の強化や、海外からの排出枠購入を増やすなど、新たな対応を迫られることになる可能性が出てきた。 （共同通信）


２００５／９／２６（月） アメリカで感じたこと　その１
４泊６日の短い旅だったが、アメリカのカルフォルニア州に行ってきた。
初めてのアメリカで、しかも数カ所しか回っていないので、とてもアメリカ全体のことを語るわけではないが、私が行った所では、タバコの吸いがらが一つも落ちていなかった。観光地も公園も、一般の道路も。思い返してみれば４日間、一人も歩きタバコをしている人を見かけなかった。
日本では、どんな観光地、公園に行っても、タバコの吸いがらが一つも落ちていないことは、まずない。それどころか、観光地ほどゴミが溢れている光景を目にする。
シャスタ山が望める「パンサメドウ」というところに行ったときも、道行くアメリカ人が「ここの草花たちは踏まないでね。いったん踏んでしまったら、２００年は元にもどらないから。」と、声をかけてきた。なんという心遣い。
環境破壊の面では、いろいろと問題もあるアメリカだが、そこにはとても自然を大切にしている人たちがたくさんいることがわかり、うれしかった。
今日のエコニュース：ペットボトルなどの容器、包装の再利用を定めた容器包装リサイクル法（容リ法）の見直しで、経済産業省は16日、回収したプラスチック製品を固形燃料にして燃やす「燃料化」も認める方針を固めた。これまでは、建築資材などに再商品化することが義務づけられていたが、07年にも処理工場の能力を上回るプラスチックが回収される見通しとなったため。ただ、最終的には焼却処理となるだけに「リサイクルの後退」という批判が出ることも予想され、経産省は燃料化を認める条件などを厳しくする考えだ。施行後10年の容リ法は、経産省と環境省で見直し作業を進めており、経産省は20日開く産業構造審議会（経産相の諮問機関）で、プラスチック製容器のリサイクル手法見直しを提案。環境省と調整したうえ、来年の通常国会で法改正を目指す。（毎日新聞）


２００５／９／２４（土） 最近のエコニュース　あれこれ
◆ペットボトルの回収率鈍化　自治体、生産に追いつかず （共同通信）
環境省は15日、容器包装リサイクル法に基づいて全国の市町村が2004年度に分別収集したペットボトルは、前年度比12.6％増の23万8456トンに上ったと発表した。ペットボトルの生産量が同17.7％増の51万3712トンと大幅な伸びを示したため、自治体の回収率は2.1ポイント減の46.4％にとどまった。
自治体による分別収集は10年ほど前から始まり、回収率は年々上昇していたが、自治体の取り組みが企業の増産に追いつかない現状がうかがえる。民間業者による回収量は前年度の1.5倍の8万1424トンに達した。自治体と合わせた最終的な回収率は62.3％（前年度60.9％）とわずかに増加した。
◆環境税の賛否ともに増加　０４年度の企業調査（共同通信）
環境省は16日、ガソリンなどの化石燃料に課税し、地球温暖化対策に充てる環境税導入に賛成する企業が前年度に比べ7.4ポイント増の37.6％に上ったとする2004年度「環境にやさしい企業行動調査」の結果をまとめた。賛成は2000年度の41.6％をピークに毎年減少していたが、4年ぶりに増加に転じた。ただ、反対も前年度比6.0ポイント増の44.9％となっている。
環境省は導入の賛否がともに増えたことについて「昨年の税制改正の議論で環境税に注目が集まり、企業も導入の是非を真剣に考えるようになったのではないか」と分析している。調査は今年4月に実施。上場企業2630社と従業員数500人以上の非上場企業3753社が対象で、2524社が回答した。回収率は39.5％。
◆不法投棄１５３２万立方ｍ　産廃、東京ドーム１２杯分 （共同通信）
環境省は16日、全国で不法投棄され、未処分のまま放置されている産業廃棄物が7月時点で233件、1532万立方メートルに達するとの緊急調査結果を発表した。東京ドーム12杯分に上る。
緊急調査は三重県四日市市で100万立方メートルを超す全国最大規模の不法投棄が6月に確認されたことを受け、環境省が都道府県や政令指定都市などを通じて実施した。対象は１万立方メートル以上の産業廃棄物で、廃棄物処理法に違反して不法投棄されたまま放置されている事例のほか、今回は不法投棄の疑いがあるケースについても初めて報告を求めた。疑いのあるケースは56件で、投棄量は全体の20％を占める計312万立方メートルだった。このうち10万立方メートル以上の大規模事案は5件あった。


２００５／９／１５（木） 「増大する自然災害、先進国ほど脅威が拡大」その２
昨日の後半部分です。
『国連の災害対策担当者でジュネーブに住むテリー・ジェグル氏は、自然災害の被害は先進国ほど大きくなる可能性があると指摘する。同氏はその一例として、ニューオーリンズの堤防システム――よそから運んでこなければならない燃料を使って発電し、その電気で動くポンプに頼っている――を挙げた。一連の流れのどこかに不都合が生じれば、連鎖的に他の部分にも問題が発生するというわけだ。
「システムが複雑になれば、結果としてさらに複雑さが重なり合っていく」とジェグル氏。こうした災害は今後さらに増えると警告する専門家も多い。
　地球温暖化が進めば、嵐や洪水、熱波や干ばつが増えるというのは科学界の一致した見解だが、気象学者は現在、温暖化で海水温が上昇したために暖かい海水をエネルギー源とするハリケーンの規模が拡大しているのか、あるいは大西洋海盆やメキシコ湾で猛烈な嵐が起きやすい周期に入っただけのことなのか、調査を進めている段階だ。今後数十年の気候の変化をシミュレーションしたコンピューター・モデルは、壊滅的な被害をもたらすカテゴリー5[秒速約69メートル以上の風が継続的に吹くハリケーン]級の嵐が増えるとの結果をはじき出している。
　今後、人間はさらに自然災害に弱くなり、しかも災害そのものもいっそう激しくなるという予測を受け、国連の専門家や防災活動家たちは、各国政府に対して防災計画や体制を整えるよう強く働きかけている。こうした専門家は、豊かな国より貧しい国の方が立派な防災対策をしている例として、以下のようなケースを挙げる。
2004年の『アイバン』は過去50年で最大規模のハリケーンだったが、その直撃を受けたキューバで1人の死者も出なかったのに対し、上陸時には勢力が弱まっていた米国で25人もが死亡した。キューバには綿密に計画された避難警告システムがあり、地域住民のうち避難に際し手助けがいるのは誰かを記した最新資料が、地域の作業員に至るまできちんと配布されていた。
サイクロンが頻繁に上陸するバングラディシュの海岸地域には、見事に組織化された3万3000人のボランティアがいて、被害を及ぼすようなサイクロンがベンガル湾に接近してくると、地域住民を指揮して高床式のコンクリート製シェルターに避難させる体制が整っている。
2002年、ジャマイカでは、首都キングストン郊外の沿岸低地で大がかりな避難訓練が実施され、その結果を受けて避難計画の見直しが行なわれた。2年後、アイバンによる6メートルもの大波が押し寄せたときは、多くの家屋が破壊されたものの、死者は8人にとどまった。一般市民にも被害者の捜索や救出の方法が周知されていたほか、危険地域にある町には訓練を積んだ洪水警戒チームも配備されていた。
　世界中の多くの人同様、ジャマイカで災害対策責任者を務めるバーバラ・カービー氏も、米国のメキシコ湾岸地域での被害状況が明らかになるにつれ、驚きを隠せずにいる。
　「われわれの国では、災害救助に使える人的・物的資源は限られている。米国の場合はそのような問題はない。しかし、資源があふれているからこそ、危険の認識や備えに十分な注意を払わず、一般の人たちに自力で生き延びる方法を教えることもないのかもしれない」
今日のエコニュース：環境省は来年度から、地球温暖化対策として太陽光発電をさらに普及させる「ソーラー大作戦」の展開を目指す。地域ぐるみの導入を促すとともに、1000キロワット級の発電施設を地域で共同利用する仕組みの構築などにより、国内の太陽光発電を「点から面」に広げることを狙う。来年度予算の概算要求に約43億円を計上した。各家庭ごとの太陽光発電装置の設置には従来、経済産業省が補助金を出していたが、来年度は廃止する。（毎日新聞）


２００５／９／１４（水） 「増大する自然災害、先進国ほど脅威が拡大」その１
自然災害に対する興味深い記事を見つけたので、紹介します。ただし長文なので、今日、明日の２回に分けます。
『米国人は自然災害について、世界の最も貧しい国からも学ぶことがあると、専門家たちは述べている。さらに、今回の災害ではミシシッピ河岸の歴史ある大都市、ニューオーリンズが水没したが、このような場所に将来街を設けないよう、今後の対策も学ぶべきだという。
　ニューオーリンズには堤防が築かれていたため、住民たちは街は安全だという誤った認識を抱いていたと、コロラド大学のデニス・S・ミレッティ教授は指摘する。ミレッティ教授は防災対策研究の第一人者だ。
　「われわれは技術に頼り、人が被害に遭うことなど絶対にないと考えるようになってしまったが、実はそうではない。われわれはとても危険な星に暮らしているというのが真相だ」とミレッティ教授。
　被災者の総数だけを見ても、地球がますます危険な場所になっていることは明白だ。今年1月に開かれた国連の防災会議の席上でも、1994年〜2003年の間に25億人以上の人が洪水、地震、ハリケーンなどの自然災害の被害にあっているとの報告があった。これは、その前の2度の10年間の数字を60％も上回っている。
　しかも、2003年までのこの統計値には、昨年12月のスマトラ沖地震による津波の被害者は含まれていない。この地震ではインドネシアのアチェ州やスリランカのトリンコマリーをはじめ、インド洋の広い範囲の沿岸を巨大な波が襲い、死者は推計18万人にのぼった。
　また、物的損害という別の統計値に目を移しても、2004年が世界の保険会社にとって記録に残る痛手の年だったことがわかる。保険業界の世界的大手、ドイツのミュンヘン再保険会社の報告によると、世界の保険会社が2004年に自然災害に対して支払った補償金は400億ドル以上にのぼったという。2004年には4つのハリケーンがフロリダを襲ったことが、補償金支払い増加の大きな要因となった。
　しかし、問題は、災害の「件数」が増えていることではなく、それに巻き込まれる人間が増えていることにあると、ミュンヘン再保険会社の専門家、トーマス・ロスター氏は指摘する。「被害を受ける人の数は増加の一途をたどっている」とロスター氏。
　ベルギーにあるルーバン大学の研究によれば、1970年代に発生した地震のうち、人間の居住地域に影響を及ぼしたものはわずか11％しかなかったという。この数値は、1993〜2003年の期間では31％にまで増加した。この統計にも含まれている2003年のイラン地震では、2万6000人が命を落とした。イランの人口自体、1970年代から比べると2倍に増えている。
　米国の人口増加にともない、人々は「フロリダおよび大西洋やメキシコ湾岸、特に砂州でできた島や、カリフォルニアなど、自然災害の被害を受けやすい場所に移り住むようになった」と指摘するのは、かつて米連邦政府機関に所属していた地震学者で、防災の専門家でもあるロバート・M・ハミルトン博士だ。「数十年前には、今のように海岸沿いに家が隙間なく立ち並んでいることはなかった」
　米国では、土地の開発のあり方も被災の要因になっていると専門家は指摘する。たとえばフロリダの沼地を干拓したり、カリフォルニアの丘陵地帯をブルドーザーで切り開いたりしたため、水の自然な流れが損なわれ、洪水の危険性が高まったという。
　「われわれは、現実の自然災害に対応できないようなコミュニティーをわざわざ築いているのだ」とミレッティ教授は述べる。』・・・つづく
今日のエコニュース：旭硝子財団調査旭硝子財団は、世界各国の有識者らを対象とした「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」を実施し、人類存続の危機の程度を表す「環境危機時計」は午後９時５分との結果を発表した。これは、過去最悪だった一昨年の９時15分、昨年の９時８分と比べ、人類滅亡を示す12時までの“残り時間”が若干延びたこととなる。しかし、財団は「不況懸念が高まる欧州で環境問題への関心が薄れたせいかもしれない」と危機感の低下がアンケートに反映され逆戻りにつながった可能性を指摘し、「依然深刻な状態に変わりはない」と警告している。このアンケートは、各国の専門家や政府関係者ら約3600人に調査票を送り、約20％が回答したものとのこと。(時事通信)


２００５／９／１２（月） 「２００５・９・１１」
日本の９・１１は、総選挙で政界・マスコミは大騒ぎ。選挙速報を見ていても温度差を感じたし、日本の将来が見えないなぁと思ったのは、私だけだったのだろうか。
アメリカの９・１１は、同時テロから４年。今年は、先日のハリケーンの件もあり、例年と違う雰囲気の追悼式だったらしい。そして、アメリカ全土でブッシュ政権への批判も高まってきているという。
世界の９・１１は、どうだったんだろう。幸せに暮らしている人たちも、もちろんたくさんいただろうが、命を落としたり、食べ物がなかったり、恐い思いをした人もたくさんいたことだろう。
選挙で、おもしろおかしく“お祭り騒ぎ”ができるのは、日本が平和だから。毎日、悲しい事件事故が起きてはいるが、それでもまだまだ平和な国、日本。有り難いことだと思う。この平和を、子供たち、孫達、そして見えない未来の子供たちにも受け継いでいかなければ。そのために選挙も大事、政治も大事。傍観せずにしっかりと見ておこう。
今日のエコニュース：気象庁は9日、今年の南極上空のオゾンホールが、過去最大規模で発達中であると発表した。6日時点の面積は2673万平方キロメートルで、昨年ピーク時の2423万平方キロメートルを上回っている。今月中旬〜10月上旬のピーク時には、過去最大だった00年、03年と同程度になる恐れがあるという。人工衛星観測データの分析によると、オゾンホールは8月中旬から急速に拡大。昭和基地で観測した上空のオゾンの量も8月下旬以降、過去最低水準となっている。同庁オゾン層情報センターは「成層圏にあるオゾン層破壊物質の量はピークかそれに近く、一層の対策が必要だ」と説明している。オゾンホールは毎年、南半球が冬〜春の時期に発達する。（毎日新聞）


２００５／９／１０（土） ホワイトバンド・デー
以前、この事務局日誌でも紹介した「『ほっとけない　世界のまずしさ』キャンペーン事務局」が行っている「ホワイトバンド」運動。
3秒に1人、地球上のどこかで子供たちが貧困（食べ物がない、水が汚いｅｔｃ）を理由に亡くなってる。その貧困問題解決の意思を示すために、各国のＮＧＯが白色シリコン製腕輪「ホワイトバンド」を身に着けることを呼びかけているのが、「ホワイトバンド」運動。
今日10日は「ホワイトバンド・デー」として、世界各地でイベントを行うのに合わせ、東京タワーのライトアップも実施された。
先日のアメリカのハリケーン被害も、根底には貧困問題があったと言われている。
必ずしもみんなが、ホワイトバンドを購入（３割が寄付に回る）すべきだとは思わないが、貧困問題を知ること、考えること、そして何らかの自分にできることで行動を起こすことは大事だと思う。
貧しさは環境問題にも通じている。今日は、今一度、セヴァン・カリス・鈴木の言葉を噛みしめたいと思う。
　※「地球を残しておいてください」
今日のエコニュース：過去25年間に、土の中にある炭素の量が減少を続けており、これまで考えられていたより広い範囲の土地から二酸化炭素（ＣＯ２）が大気中に出ている可能性が高いとの分析結果を、英国立土壌研究所などの研究者が８日付の英科学誌ネイチャーに発表した。地球温暖化で土壌中の炭素を分解する微生物の活動が活発になったことなどが原因とみられ、放出されたＣＯ２が温暖化をさらに加速する悪循環につながる可能性がある。グループは「調査をしたのは英国の土だけだが、同様のことが温帯の広い範囲で起こっているのではないか」と指摘しており、今後、詳しい調査が必要になりそうだ。 （共同通信）


２００５／９／８（木） 最近のエコニュース　あれこれ
◆加速する氷河の縮小　数十年後、消滅の可能性（共同通信）
1995年から2000年の間に世界のほとんどの氷河が大幅に縮小、場所によってはそれ以前に比べ縮小のペースが速くなっている可能性があるとの報告書を研究者の国際ネットワーク組織が２日までにまとめた。
報告書は「氷河の縮小傾向は、地球温暖化の進行と軌を一にしている」と、地球温暖化の結果であることを明言。ヨーロッパアルプスなど世界の多くの山岳地帯で、氷河が数十年後にほとんどなくなる可能性があるとの予測結果を紹介し「人間活動の結果、引き起こされる氷河の消失はこれまでに例のないものになる」と警告した。
報告書は、スイスのチューリヒ大に本部を置く「世界氷河モニタリングサービス（ＷＧＭＳ）」が、日本や欧米などの研究者と国連の支援で26カ国約780カ所の氷河についてまとめた。
◆市町村向けに手引作成　グリーン購入で環境省 （共同通信）
環境省は4日までに、環境に配慮した物品を調達する「グリーン購入」の市町村の取り組みを促進するため2006年度に、マニュアルを作成する方針を固めた。対象品目や目標などを定めたグリーン購入の調達方針を策定する方法などを盛り込む考えだ。10年度までに、すべての自治体で調達方針を作成するとの政府の目標を達成するのが狙い。06年度にはまず、人口５万人未満の自治体から5カ所程度を選び、何が取り組みの障害かを探りマニュアルに生かす。例えば、対象商品を低価格で購入するのが難しい離島や過疎地などでは、複数の自治体で共同購入したり自治体と民間非営利団体（ＮＰＯ）が協力してグリーン購入計画を作成、購入量を増やすことで価格を下げる地域ぐるみの取り組みも紹介する。
◆大雨と無降水日に二極化　地球温暖化、災害が増加 （共同通信）
日本では過去約100年間に、大雨の日と雨が降らない日が増加した一方で、弱い雨の日が減少し、雨の降り方が二極化傾向にあることが、気象研究所（茨城県つくば市）の調査で4日、分かった。温暖化が進む今世紀末には、さらにこの傾向が顕著となって大雨の日が増え、集中豪雨による洪水や土砂災害の増加が懸念されている。同研究所によると、１日に100ミリ以上の雨となった日は、1901年から4年間の全国51地点の平均で年0.89日。2001年から4年間の平均は、年1.11日で、約25％増加した。100年前と比べて、無降水（１ミリ未満）日も年241日から255日に増えたが、逆に弱い雨（1−5ミリ）の日は、49日から42日に減少。同研究所は「大雨は温暖化で大気の水蒸気量が増え、積乱雲などの雲ができやすくなったことが一因。無降水日が増えた理由はまだ分かっていない」としている。


２００５／９／６（火） 地雷について
先日もテレビで地雷除去のことを取り上げていたが、先日、川崎重工（株）が開発した対人地雷を探知・除去する車両システムが、年内にもアフガニスタンで使われる見通しとなった、という記事が新聞に載っていた。
現在でも世界では、１年で約25,000〜27,000人程の人たちが地雷により死傷、犠牲になっている。また、その地雷の数は世界７０ヶ国に6000万〜7000万個以上放置されたままと推定されている。
それらの危険な地雷の撤去作業のほとんどは“人の手”でしか行われていない。また１個当たり3〜10ドルでできた地雷を、100〜1000ドルかけて、死と隣り合わせで撤去しているのが現状。
それを、車両で探知と除去ができるとは画期的なことらしい。まだ高額（探知車と除去車１台ずつのセットで１億３千万円から）だが、すでに問い合わせもきている状況とのこと。
こういう車両ができたことは、もちろん大きな前進だと思うが、それ以上に早急に行わなければいけないこと・・・
それは地雷を作らないこと！　地雷を使わないこと！
　※ＰＥＡＣＥＢＯＡＴの地雷の知識
今日のエコニュース：地表を紫外線から保護するオゾン層の減少傾向に歯止めがかかり、一部では増加に転じたことが、米海洋大気局（ＮＯＡＡ）やシカゴ大学による衛星と地上の観測でわかった。フロンガスなどオゾン層を破壊する化学物質の規制の結果と見られ、深刻な減少は食い止められたが、不安定な大気の動きや長期にわたる減少の影響が残り、回復には数十年かかると見られる。8月31日付の米地球物理学会誌に掲載された。観測チームは、1978年以降の各地のオゾン層変化を分析、96年以降、南北の緯度40度以上の高緯度地域で、通常のオゾン量の１〜0.5％程度の増加傾向が確認された。高緯度地域のオゾン量変化は、地球全体に大きな影響を与えるため、これらのデータをもとにした試算結果を根拠に、地球全体のオゾンの減少も止まったと結論している。（読売新聞）


２００５／９／４（日） ハリケーン・台風に思うこと
超大型ハリケーン「カトリーナ」で被災したアメリカのルイジアナ、ミシシッピ、アラバマ州・・・連日、被害の拡大が報道されている。ただの自然災害以外にも、人種差別＆貧困問題が明らかになってきた。自然そのもののハリケーンが、私たち人間が抱えている根深い問題を掘り起こすこととなった。
日本にも大型台風14号が近づいているが、元々ハリケーン、サイクロン、台風は同じ熱帯低気圧。熱帯低気圧は赤道付近の上昇気流がもとになって発生するもので、海水温が高いほど上昇気流が強まり、勢力を増す。
台風が発生するには海水温が26〜27度は必要で、今回の「カトリーヌ」の場合は30度はあったらしい。たった１度でも、膨大な海水が蓄えるエネルギーは大幅に増えるという。
地球温暖化が与える影響のひとつとして、今回のような災害が懸念されている。
さて、今後私たちの生活はどのようになっていくのだろう。
ちっぽけな私ができることは、日々自分が「ストップ温暖化」の省エネ行動を積み重ねていくしかない。そしてあとは、天にまかせよう。すべては、成るようにしか成らないのだから。。。
「最善を尽くして天命を待つ」かな？　うーん、でも最善を尽くしてるかな・・・
今日のエコニュース：欧州宇宙機関（ESA）は8月31日までに、同機関の衛星による観測の結果、南極上空の成層圏のオゾン量が減少し、オゾン層に穴が開いたような状態になるオゾンホールが9月にも過去最大になると発表した。それによると、オゾンホールはこの時期にしては大きく、8月中旬以降は欧州の面積に匹敵する約1000万平方キロに達し、さらに拡大を続けている。このオゾンホールのデータは、世界気象機関（WMO）に報告され、南極上空のオゾン状況に関する報告書にまとめられる。 （時事通信）


２００５／９／２（金） 今一度、食の安全を考える
先日の朝日新聞で『消費者の伝言　〜食の安全揺れる境界〜』という記事が掲載されていた。小さい見出しには『手や目で判断できない』と書かれていた。
要旨は、年ごとに食の安全が手で触れたり目で見たりして判断することができなくなり、「選択」が難しくなった、というもの。
“作物”も安全性に疑問が残る遺伝子組み換え作物がじわじわと私たちの暮らしの中に入り込んできたし（今年の春には、遺伝子組み換えナタネが高速道路のインターチェンジ近くの花壇や河川敷で自生していることが確認されている）、食器などの“物品”もいろいろな化合物で作られ、長年それらを使うことで人体に影響がないのかどうか疑問が残る。（プラスチック製品やテフロン加工品）
食べることは、命の元、基本。私たちは、もっとシンプルに、そしてもっと真剣に「食」に向かう必要があるのではないかと思う。
ちょっと先の話だが、地球交響曲ガイヤシンフォニー第二番にも出演され、四季折々の新鮮な材料を使った手料理で心を病んだり苦しみを抱えた人々に接している佐藤初女さんの講演会が鹿児島でも行われる。秋の一日に、きっとイイお話が聴けると思うので、よろしければお出かけ下さい。（事前に申し込みをし、講演料の振り込みが必要です。詳しくはイベント情報を参照ください）
今日のエコニュース：地球温暖化が進むと、豪雨は全体的に激しくなる一方、年間降水量の変化は地域差があり、北米や中国などで渇水と水害の危険性が同時に高まる地域もあることが8月29日、国立環境研究所の江守正多室長の研究で分かった。日本は年間降水量が10％、豪雨の強度は20％も増加すると予測され、集中豪雨による水害の危険性が高まる。降水量は日本を含む中・高緯度地域と熱帯の一部で増え、亜熱帯で減る一方、大気中の水蒸気が増えることで豪雨は広い地域で激しさを増すことが分かった。降水量に比べて豪雨強度の変化が特に大きい北米の中、南部や中国南部、地中海周辺などは、一時期に雨が集中するため、水害とともに渇水の危険も高まる。（読売新聞）


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